マーケティング施策やその他の要因を用いて（数式などの）モデルを作って説明することで施策ごとの売上への影響を推計します。インターネット広告を1億円投資した際、店舗売上1.5億円、EC売上5,000万円で計2億円の貢献など、施策ごとに売上貢献を把握することができ、投資の最適化のシミュレーションまで行う。META社が提供する「Robyn」など高機能な分析ツールが無料で公開されている。

2024年6月に発売した「『その決定に根拠はありますか？』確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング（マイナビ出版）」では、戦略を導く為の「エビデンスの作り方」をテーマに、5問の調査でTVCM（施策）→コンビニで商品を見た（要因）→売上がいくら増えたか？→年間16.67億円（効果）の様に経路ごとに構造的に効果を把握する「消費者調査MMM（特許登録済）」を特典の動画講義も活用して実装レベルの知識を提供。8時間の動画講義付き。

53万部を超える大ヒット書籍シリーズ「統計学が最強の学問である。」著者の西内啓氏推薦。「これからのマーケターはグラフの見た目より『因果推論』に注意すべきである」エクセル統計を使った演習で、クラスター分析などのマーケティング意思決定に有用な多変量解析やMMMをデータを触って学ぶことができる。9時間の動画講義付き。

オープンソースのRパッケージとして公開されている高機能なMMMツール「Robyn」の使い方をYouTubeで徹底解説。演習データは申込フォームからダウンロード。

Robynの機能を発展させた「階層型MMM（マーケティング・ミックス・モデリング）」

推定精度を上げていくための残存効果やサチレーション（効果の飽和）のアルゴリズムや、インストールといった基本的な解説に加えて、2つの分析モデル（広告→コンバージョン／広告→指名検索）を合算して、広告→指名検索→コンバージョンのアシスト効果まで加味した最適化を行うRobynの機能を発展させた「階層型MMM」まで解説。

https://marketingnative.jp/con49/

MMMは全国規模のTVCMを投下している企業が行うものと思われているがグローバルではCokkie規制の影響からデジタルマーケティング限定でMMMを活用されるケースが増えている。META社のRobynなどの高機能かつオープンソースのツールも公開され誰もが活用できるフェーズに。デジタルマーケティング限定でも使えるMMMの有効性を解説した。

https://markezine.jp/article/detail/39161

マーケティング業界媒体の「MarkeZine」のイベントでマーケティング分析関連の著書多数の松本氏とMETA社の中村氏とMMMの潮流について議論した。アパレルブランドの「消費者調査MMM（R）」のプロトタイプ分析も記事内で紹介。

Robynを活用したMMMと消費者調査MMMを組み合わせたマーケティング投資予測モデルの支援例を紹介するPDF。